三つのポリシー
１. 修了の認定に関する方針（ディプロマポリシー）
本大学院は、建学の精神および基本理念のもと、多様化・高度化したスポーツについて様々な側面から理論的、実証的あるいは事例的方法によるアプローチを行い、体育・スポーツ、健康福祉、スポーツ栄養、スポーツ情報マスメディア、現代武道および子ども運動教育の分野における高度な専門的指導者として、その発展に寄与し得る有能な人材を養成することを目的としています。すなわち、「体育・スポーツおよび健康分野」の当該領域における高度かつ最新の科学的な知識・技能を修得し、併せて学術研究の高度化や国際化、社会との連携、生涯学習への対応にも貢献し得る幅広い能力・識見を身につけた学生に対して、修士「スポーツ科学」の学位を授与します。
本大学院では、この人材養成の目的を達成するため、本大学院のアドミッションポリシーに沿って受入れた学生に対して、修了までに次のようなことを修得することを求めています。
本大学院のカリキュラムポリシーのもと、所定の授業科目を履修し修了要件単位数を修得することができること
修士論文（２年コース）、またはリサーチペーパー（１年コース）を作成し、その審査および試験に合格できること
体育・スポーツおよび健康分野についての専門的知識・技能を総合的に理解し、それらを適切かつ高度に実践・応用する力を身につけることができること
体育・スポーツおよび健康分野の学問が果たすべき役割を理解し、該当研究分野の整備、発展させるために寄与・貢献できる総合的な能力・識見を身につけることができること
２. 教育課程の編成及び実施に関する方針（カリキュラムポリシー）
本大学院では、人材養成の目的を達成するため、ディプロマポリシーを達成するために、次のような教育課程を編成しています。2年コース：
２年コースの教育課程は、「コア科目」および「領域科目」に大別されています。
「コア科目」は、必修科目の「スポーツ科学概論（含、研究倫理）」、「スポーツ科学指導研究」、「情報リテラシ－」、「キャリアマネジメント演習」および「スポーツ科学特別研究」、そして、選択科目の「スポーツ科学インターンシップﾟ」、「スポーツ科学領域別実習」、「国際スポーツ概論」および「統計・データ解析の実際」の９科目から構成されています。これらの科目を履修することにより、高度な専門指導者として身につけておくべきキャリアアップに繋がる諸能力、「体育・スポーツおよび健康分野」の学術的知見に基づき総合的に理解し、自然科学や人文科学の研究法を適切に高度に運用できる能力を幅広く修得することになります。また、この中には、修士論文を計画的に作成できるよう指導を受ける科目も含まれています。
「領域科目」は、九つの領域ごと、文献研究等の講義を通じて最新の知見・理論を修得する「特講」と、実験・実習等の実践を通した知識・技能の定着を目指す「演習」から構成されています。これらの科目を履修することにより、各自の専門研究領域の学修・研究を深化・発展させるために必要な知識・技能を基礎から応用まで修得することになります。加えて、自分が在籍しない他研究領域の「領域科目」も、「体育・スポーツおよび健康分野」の学術的知見を得るための情報源として大いに期待できるため、その履修を推奨しています。
１年コースの教育課程は、「コア科目」および「領域科目」に大別されています。
「コア科目」は、必修科目の「スポーツ科学指導研究」、そして、選択科目の「スポーツ科学概論（含、研究倫理）」、「情報リテラシ－」、「キャリアマネジメント演習」、「スポーツ科学領域別実習」、「国際スポーツ概論」および「統計・データ解析の実際」の７科目から構成されています。これらの科目を履修することにより、更なるキャリアアップに繋がる諸能力、「体育・スポーツおよび健康分野」の学術的知見を総合的に理解し、自然科学や人文科学の研究法を適切に高度に運用できる能力を幅広く修得することになります。
「領域科目」は、次のとおりです。
「学校体育演習」・「学校体育実践演習」（学校体育領域）
「スポーツプロモーション演習」・「スポーツプロモーション実践演習」（スポーツプロモーション領域）
「健康・体力支援演習」・「健康・体力支援実践演習」（健康・体力支援領域）
また、２年コースの関連研究領域の「領域科目」も、当該領域の学術的知見を得るための情報源として大いに期待できるため、その履修を推奨しています。
２年コースおよび１年コースの教育課程において、主な特色としては次のようなことがあげられます。
開講科目群をグレード化することにより、グレード１は専門領域に関わる基礎的知識・技能を目指す科目群、グレード２は専門領域に関わる応用的知識・技能を目指す科目群、さらに高度なグレード３と、学生が主体的に建設的な履修計画を立案できる手助けとなる試みがなされています。また、討議を通じた課題解決型授業をはじめ学生の能動的な学修を促す教育内容・方法を取り入れるとともに、学修到達度の可視化を図るため、ポートフォリオ、ルーブリック等の教育手法も積極的に取り入れるようにしています。
修士論文（２年コース）、またはリサーチペーパー（１年コース）は、研究計画書の提出に始まり、原則、公開制の予備審査会および本審査会を経て、本大学院が求める基準に達していると判断されると合格することとなりますが、その指導にあたり、学生への手厚い指導をするため複数指導体制を採っています。
大学において、中・高等学校教諭一種普通免許状（保健体育）、または養護教諭一種普通免許状を取得した者は、所定の規程において定める授業科目群を修得し、修了時に修士（スポーツ科学）の学位を授与されることにより、同・専修普通免許状を取得することもできます。
３. 入学者の受入れに関する方針（アドミッションポリシー）
本大学院では、仙台大学の建学の精神および基本理念のもと、高度の専門的職業等を担うための学究に意欲をもち、将来、指導的な役割を果たし得る資質を有する人材を受け入れます。＜求める学生像＞
ディプロマポリシーを達成するために、２年コースおよび１年コースにおける各領域では、以下のような学生を求めます。
2年コース：
「保健体育科教育領域」
中・高保健体育教員を志す者
学校教職員としての見識・実践力をより高めたい者
「現代武道領域」「武道」や「安全教育（主に防犯） 」に強い関心がある者
大学において、「武道」と「安全教育（主に防犯）」について学修し、その基礎的知識や実践力を有する者
教育機関等において「武道」や「安全教育（主に防犯）」の指導経験があり、専門的知識を有する者
「スポーツマネジメント領域」「スポーツマネジメント」に含まれるスポーツ現象の発展・向上に寄与しようとする意欲を有する者
大学において、「スポーツマネジメント」について学修し、その基礎的知識や実践力を有する者
「スポーツコーチング領域」スポーツコーチング・トレーニング、スポーツ運動学、スポーツバイオメカニクスに対する興味・関心が高く、専門的に深く学ぶ意欲のある者
将来的にスポーツコーチング・トレーニング、スポーツ運動学、スポーツバイオメカニクスを活用したスポーツ指導や教育を実践したいと考えている者
スポーツコーチング・トレーニング、スポーツ運動学、スポーツバイオメカニクス的研究を行いたい者
大学において、スポーツコーチング・トレーニング、スポーツ運動学、スポーツバイオメカニクスについて学修し、その基礎的知識や実践力を有する者
「スポーツ情報戦略・マスメディア領域」「情報」というキーワードを通じてスポーツに貢献する業務に関わることを目指している者
大学において、スポーツ情報を取り扱うための基本的なスキルについて学修し、その基礎的知識や実践力を有する者
「トレーナー領域」将来、健康・スポーツの分野において運動指導等の業務に関わることを目指している者
大学において、「運動・スポーツ」と「生理学」について学修し、その基礎的知識や実践力を有する者
「運動・スポーツ栄養学領域」将来、健康・スポーツの分野において栄養指導、運動指導等の業務に関わることを目指している者
大学において、「運動」と「栄養」について学修し、その基礎的知識や実践力を有する者
「栄養士」の資格を有しており、「管理栄養士」の資格取得を希望する者
「健康福祉領域」将来、主に保健、福祉領域において健康づくり、健康支援の分野の業務に関わることを目指している者
大学において、「健康・スポーツ」と「福祉」について学修し、その基礎的知識や実践力を有する者
養護教諭を志す者
乳幼児の運動あそびの支援・助長に対する興味・関心が高く、専門的に深く学ぶ意欲がある者
大学において、幼児教育学について学修し、その基礎的知識や実践力を有する者
「学校体育領域」
学校（幼稚園含む）の現職教員として３年以上の勤務経験を有する者
学校（幼稚園含む）の非常勤教員等として通算５年以上の教職経験を有する者
地域スポーツクラブ、民間スポーツクラブ、スポーツ行政、スポーツ団体等において、３年以上の実務経験を有する者
一般企業等において通算５年以上の実務経験を有し、生涯スポーツの振興に強い関心と意欲のある者
トップレベル（日本代表等）の競技実績を有する者
スポーツ団体、プロスポーツチーム、企業スポーツチーム等において、コーチやマネジメント、栄養スタッフ等として３年以上の実務経験を有する者
一般企業等において通算５年以上の実務経験を有し、トップスポーツの振興に強い関心と意欲を有する者
運動指導、栄養指導、健康教育等の健康づくりの分野で３年以上の実務経験を有する者
一般企業等において通算５年以上の実務経験を有し、健康・体力支援に強い関心と意欲のある者
医師、保健師、看護師、理学療法士、作業療法士、栄養士、保育士、幼稚園教諭、養護教諭などの資格を有する者